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【略歴】
1998年東京医科歯科大学卒業．
2002年同大学院歯学研究科修了．
2001年スリランカ・ペラデニア大学歯学部口腔病理学．
2003年静岡市立静岡病院口腔外科，
2004年北里大学病院形成外科，
2006年東京医科歯科大学歯学部附属病院医員，
2009年より現職．
【災害】
平成19～21年度　厚生労働科学研究費補助金「大規模災害時における歯科保健医療の健康危機管理体制の構築に関する研究」研究班　研究代表者
平成23～24年度　日本歯科医学会　厚生労働省委託事業「歯科保健医療情報収集等事業」「大規模災害時の歯科保健医療の提供体制の構築」研究班　班員
平成28年熊本地震　日本歯科医師会災害歯科コーディネーター（4月～6月）
平成30年度～　厚生労働省　医療関係者研修費等補助金　災害医療チーム等養成支援事業「平成３０年度災害歯科保健医療チーム養成支援事業」災害歯科保健医療体制研修会　講師
平成31年度～　文部科学省科学研究費（19K10420）“災害時要配慮者に対する多職種が連携した「食べる支援」体制の構築”研究代表者
【著書】
歯科における災害対策　－防災と支援－、砂書房、2011年5月　
歯科医院の災害対策ガイドブック、医歯薬出版、2013年3月
災害時の歯科保健医療対策　連携と標準化に向けて，一世出版，2015年6月
繋　－災害歯科保健医療対応への執念―，分担執筆，クインテッセンス出版，2016年7月
災害歯科医学（共編），医歯薬出版，2018年2月1日

「大規模災害時における歯科保健医療体制　～最も優先すべき支援とは～」

　大規模災害時の救急医療救護体制は、1995年の阪神淡路大震災以来、体制づくられてきています。同じ阪神淡路大震災の時に、避難所などで体調を崩して亡くなる方がおられ、災害関連死という概念ができました。被災後の環境の整わない地域で生活することが健康に及ぼすリスクについては、東日本大震災を経て、だんだんとエビデンスが出されてきています。 一方で、災害時の地域保健に関しては、さまざまな制度化は進んできているものの、未だ実効性のある体制というところまでは届かず、また地域による違いが大きく認められます。

　災害時の歯科が最も優先すべき支援は何なのか、いちど根本的に整理をしたうえで、そのためには平常時に地域においてどのような体制を築いておくことが大切なのか、一緒に考えてみましょう。

主催：新東京歯科技工士学校,新東京歯科衛生士学校

共催：大田区健康政策部

後援：公益社団法人東京都大田区大森歯科医師会

　　　公益社団法人東京都大田区蒲田歯科医師会

　　　一般社団法人東京都歯科技工士会,大田歯科技工士会

　　　公益社団法人東京都歯科衛生士会

お問い合わせ：新東京歯科衛生士学校 担当：川島・西村
Mail :stdhr@ntdent.ac.jp    Tel : 03-3763-2200